研修費用を大幅に軽減する助成金の利用
助成金を活用したJava研修
人材開発支援助成金は、労働者の職業生活設計の全期間を通じて段階的かつ体系的な職業能力開発を効果的に促進するため、雇用する労働者に対して職務に関連した専門的な知識及び技能の習得をさせるための職業訓練などを計画に沿って実施した場合や人材育成制度を導入し労働者に適用した際に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成する制度です。
企業の人材育成と労働者 の 職業能力開発 の ために、ぜひ、ご活用 ください 。
助成内容
助成金を活用することで、大幅な経費削減を実現することができます。
助成金を活用した人材育成には、実績豊富な神田ITスクールの研修をぜひご利用ください!
OFF-JT | 経費助成 | 訓練に要した経費の45% |
賃金助成 | 受講者1人1時間当たり760円 |
※資本金が5,000万円以下か常時雇用する労働者の数が100名以下の中小企業の場合。
助成金額のシミュレーション
助成金を活用することで、大幅な経費削減を実現することができます。
例えば、当スクールのJava総合コース(60日間)をご利用いただいた場合、助成金で研修費用をすべてまかなうことができます。
【受講に掛かる費用】
Java総合コース(60日間)を、3名でご利用いただいた場合の受講料は以下の通りです。
コース名 | 期間 | 受講料(税別) | 人数 | 受講料合計 |
---|---|---|---|---|
Java総合コース | 60日間 | 480,000円 | 3名 | 1,440,000円 |
【助成される金額】
人材開発支援助成金を利用した場合、以下の金額が助成されます。
助成の種類 | 助成金額 |
---|---|
賃金助成 (1時間あたり760円) | 760円 × 480時間 × 3名 = 1,094,400円 |
経費助成 (研修経費の45%) | 1,440,000円 × 45% = 648,000円 |
助成額の合計 (賃金助成 + 経費助成) | 1,094,400円 + 648,000円 = 1,742,400円 |
上表のシミュレーション通り、受講に掛かった費用は、全て助成金でまかなうことができ、さらに差額が残ります。
※このシミュレーションで算出した助成額は参考例で、実際に助成額をお約束するものではありません。必ず、管轄の都道府県労働局にご確認ください。
※「4月~6月」の繁忙期の受講料は、上の表と異なります(別途お見積もり致します)。
厚生労働省ホームページ ~人材開発支援助成金~よく利用される助成金の種類
人材開発支援助成金とは、労働者のキャリア形成を効果的に促進するため、職業訓練などを計画に沿って実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部が助成される制度です。
助成金を効果的に活用することで、研修費用をまかなう事が可能です
人材開発支援助成金には、いくつかのコースがありますが、神田ITスクールでのご利用が多いのが、特定訓練コースの、「若年人材育成訓練」です。
【助成メニュー】
支給対象となる訓練等 | 対象 | 制度の内容 |
---|---|---|
特定訓練コース | ||
労働生産性向上訓練 | ・中小企業 ・中小企業以外 |
労働生産性に資する訓練 |
若年人材育成訓練 | 採用5年以内で、35歳未満の若年労働者への訓練 | |
グローバル人材育成訓練 | 海外関連業務に従事する人材育成のための訓練 | |
熟練技能育成・承継訓練 | 熟練技能者の指導強化や技能承継のための訓練 | |
中高年齢者雇用型訓練 | 中高年齢新規雇用者を対象のOJT付き訓練 |
※人材開発支援助成金の詳細については、厚生労働省のホームページをご覧ください。 また、お近くの都道府県労働局(一部はハローワークで受け付けるものもあります)へお問い合わせください。
厚生労働省ホームページ ~人材開発支援助成金~お申し込みの流れ
1.お近くの都道府県労働局へ相談
まずは、助成金を利用するための要件を満たしているかどうかを、事業所を管轄する労働局(一部ハローワークで受け付けるものもあります)へご確認ください。 申請に必要な書類が多数ありますので、漏れの無いようにしっかりとご確認ください。また、訓練実施1ヶ月前までの訓練計画の提出が必要ですので、お早めに労働局にご相談いただくことをおすすめします。
2.スクール見学・相談
神田ITスクールに見学・相談にお越しください。カリキュラムや学習の進め方などについて、詳しく説明いたします。また、疑問点等やご要望があれば、具体的にご相談に対応いたします。 (予約制)
ご相談内容をもとに、最適なコースをご提案いたします。その後、見積書や受講の御申し込みに必要な書類、また、助成金の訓練計画の提出時に必要となる訓練カリキュラムを準備いたしますので、ご検討ください。
3.訓練計画の提出
労働局の指示に従って、訓練計画の作成・提出を行ってください。訓練実施1ヶ月前までの提出が必須となっています。
4.受講の申し込み
神田ITスクールでの受講を決めていただいた場合は、受講申し込み書類をファックスかメールでお送りください。
5.訓練の実施
カリキュラムに沿って、実践力を身につけるための厳しい指導を行います。
6.支給申請書の提出
訓練終了後2ヶ月以内に、支給申請書と必要な書類を労働局に提出します。神田ITスクールでは、このうち「OFF-JT実施状況報告書」を作成します。
★申請サポートについて
神田ITスクールでは、助成金申請の書類作成のサポートを行います。